病院へ行こう！
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タクシーに乗って、約５分後、目的の○○病院に着いた。
そう言えば、この病院には、
１ヶ月ほど前にも、湿疹の治療で来院している。
私が、この病院をよく利用するのは、
１．自宅の近所にある
２．大きめの病院である
３．大学病院ではないので、それよりは、多少は空いているだろう
（以前近くの大学病院に行ったら、余りの待ち患者数で、
まるで、ナチスの捕虜収容所のようだった。
さすがにガス室は無いようだったが。。。）
という単純な理由からだ。
つまり、この病院の医師や医療設備が優れているからではない。
もしかしたら、実際、優れているのかもしれないが、
優れているかどうかは、我々素人にはわからない。
また、優れているかどうかの判断基準も明確でない。
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いずれにせよ、
我々に病院選択の際に与えられる情報は非常にわずかだ。
これまで、規制緩和が多少は行われてきたものの
現在でも医療法による規制によって、
診療科目（診療科名）
医師の氏名
入院設備の有無
病床数
程度しか、雑誌や看板などで宣伝できないのだ。
「命にかかわる特殊なサービスなので、
不当な広告で患者が惑わされた場合被害が大きい」
（厚生労働省）
というのがその最大の理由だ。
違反した場合は
医療法の規定に基づいて
６か月以下の懲役、または
３０万円以下の罰金
が科せられる。
だが、面白いことに、ホームページについては、
規制の対象となっていない。
これは、医療広告の内容を規制する法律が出来たときには、
インターネットがまだ無かった
（正確には、一般には普及していなかった）
為だという。
従って、ホームページを探すと、
非常に多くの医療機関の広告を見つけることができる。
もちろん、これについては当局においても問題とされ、
現在、対応を検討中だ。
いずれ、ある程度の規制がかかることが予想される。
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大きめの病院であれば、医療設備が優れている
というようなイメージがあるが、
必ずしもそれは正しくない。
大学病院以外の病院で、
中小規模程度の病院では、
以外と古い医療設備を使っていることが多い。
大学病院は、病院運営の目的自体が、
医療と研究が半々である為、
「医療」の為というよりも、「研究」の為に
最新設備を導入しているのだ。
もちろん、中小規模の病院や
クリニック（病床数１００未満）でも
経営者の方針で最新設備を導入している所もある。
だが、それらの情報を我々患者が入手することは難しい。
提供する媒体が無いからだ。
仮に、本や、インターネットなどであったとしても、
その媒体がある事自体が知られていなければ意味がない。
小規模であっても、優秀な病院・クリニック
が生き残っていく為には、
患者に対して広くアピールすることが必要であり、
それが実現されない限り、
患者にとっては、
他の医療レベルの低い病院・クリニックと見分けが付かない。
危険を冒してまで、訪れるはずがないのだ。
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こうして、我々患者は、
少しでも、最新の高度な治療を受けたいが為に、
医療レベルが高いことが確率的に高い（と思われる）、
大学病院やその他の大病院に殺到してしまうのである。
そして、その結果起こる悲劇が
３時間待ちの３分診察 なのだ。
寄らば大樹の陰
という言葉があるが、まさしく、
寄らば大病院の陰
と言えるだろう。
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さて、ここで、患者にとって朗報となる、
医療広告に関する新しい動きがあるので紹介しよう。
厚生労働省によって、
４月より、医療広告の規制緩和が行われ、
医療機関について次のような項目について
広告することが認められる予定だ。
１．学会が認定した専門医
２．治療方法
３．手術件数や出産件数
４．平均入院日数
５．入院外来別患者数
６．病気別患者数
７．医師・看護婦らの患者数に対する配置割合や人数（夜間休日含む）
８．患者がほかの医師に意見を聞くセカンドオピニオンへの協力
９．電子カルテの導入
10．患者相談窓口の設置
11．安全のための院内管理体制
12．入院診療計画の導入の有無
13．日本医療機能評価機構が行う医療評価の個別具体的審査結果
14．医療機関の理事長の略歴
15．売店、食堂、一時保育サービスなど医療機関の付帯設備
16．病床利用率
17．ホームページアドレス
どれも、国民が知っておきたい情報であり、
病気になった際に医療機関を選ぶ良い目安になるだろう。
患者が一番知りたがるのは
−どの病院に
−どんな専門医がいて
−どんな治療が得意で
−実績（手術等）はどうか
なのだ。
「１．学会が認定した専門医」では、
医師の専門性と能力の判定材料となるだろう。
もちろん、認定されていなくても優秀な医師はいるだろうが、
認定されている医師の治療でうまくいかないのであれば、
患者としても、諦めがつくというものだろう。
なお、
（１）学術団体として法人格を有している
（２）会員数が１０００人以上で、会員の８割以上が医師・歯科医師である
（３）カリキュラムに基づき、５年以上の研修を行っている
（４）資格の更新制度を設けている
など、９つの基準を満たした団体から、
認定を受けている場合に、
医師・歯科医師は専門医として広告できる。
「２．治療方法」では、
最新の治療技術、話題の治療技術
を用いているかどうかがわかる。
「３．手術件数や出産件数」では、
その病院の経験の豊富さがわかり、
それによって、安心さが増すだろう。
経験の浅い医師・病院ほど怖いものは無いからだ。
もちろん、本来、経験というものは、
医師に従属するものなので、
その医師が別の医療機関に移動してしまったり、
別の経験が少ない医師が担当するかも知れない。
その医療機関での総数だけでは、
正確には実態を表しきっているとは限らないので、
医師毎の経験数までの開示が望まれる。
「８．セカンドオピニオンへの協力」も、
非常に重要な要素だ。
セカンドオピニオンを受け入れる医療機関は
それだけ、自分の所の医療技術に自信があるという証拠だ。
また、自分のプライドよりも、
患者の心配・不安を和らげることを優先し、
全面的協力するという姿勢は、評価に値する。
それだけでも、患者にとっては好印象を与える。
「15．売店や食堂など医療機関の付帯設備」も、
入院する患者にとっては、医療機関選択に欠かせない要素だ。
品揃えの少ない売店、みすぼらしい小さな食堂、
一時的ではあるが生活する場となるのだがら、
これらが充実していなければ、
快適な入院生活は送れない。
現在の医療機関において一番遅れている視点であり、
今回の広告解禁により競争が発生することによる、
サービス向上が期待される。
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なお、これらの、医療広告は、
駅前や街中の看板、チラシ、電話帳、新聞など限られるという。
テレビやラジオはいけないということだ。
ホームページについてはどう扱うのかは不明だ。
また、当然の事ながら、虚偽広告や誇大広告は許されない。
違反すれば、医療法で厳しく罰せられることとなる。
患者側からの要望があれば、
広告内容の根拠を説明する責任もある。
医療機関にとっては、広告宣伝であり、義務では無いので、
おそらく、都合のいい情報しか開示しないだろう。
患者が医療機関を選ぶに当たって、
医療広告を参考にする場合は、
その点を一番気を付けなければいけない。
医療機関を選ぶのは患者の「自己責任」なのだから。
また、広告の内容についても
常に疑いの目を持って読むべきだろう。
疑問を感じたら、どんどん電話して質問してみよう！
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流音弥
２００２年３月１８日